投資信託を増やす前に、中身の重なりを見てみよう。

ずずずです。

投資信託を調べていると、気になる商品が増えていきます。ひとつだけより、いくつか持っているほうが安心できそう。そんなふうに考えることもありますよねぇ。

ただ、商品が増えたことと、投資先が広がったことは同じとは限りません。違う名前の商品でも、中で持っている資産が似ていることがあるからです。

今回は「次に何を買うか」ではなく、今見ている商品の中身を一枚に並べる方法を考えます。特定の商品や、株式と債券の割合を勧める記事ではありません。

分散は、商品の箱を数えるだけでは分からない

金融庁は、値動きの異なる複数の資産に分けて投資することで、価格の変動をある程度抑えられると説明しています。一方、株式や投資信託には元本割れのおそれがあります。分散すれば損をしない、という意味ではありません。金融庁「資産形成の基本」（確認：2026年10月21日）

たとえば、同じ指数への連動を目指す投資信託を、別々の運用会社からひとつずつ選んだとします。商品は2本でも、そのことで投資対象の地域や企業が2倍に広がるわけではありません。

別の商品を組み合わせること自体が間違いなのではなく、「なぜ2本にするのか」を説明できるかが大事だと思います。口座を分けて管理したいのか、中身を変えたいのか。その目的を分けておくと、後から整理しやすくなります。

いきなり全銘柄を調べると大変です。まずは、運用会社が出している交付目論見書や月次資料を開き、次の三つを並べます。

目論見書で基本方針を読み、月次資料ではその時点の構成を確かめる。最初は「同じものを違う名前で見ていないかな」と確認するくらいで十分です。資料に載っている主要な組入先だけで、全体が分かったとは考えないようにします。

ここからは計算を説明するための架空の例です。実在の商品の構成や、筆者の保有状況ではありません。

資料の定義と基準日が同じで、単純に合算できると仮定すると、地域Xにあたる金額は、Aの3万円とBの4万円を合わせて7万円。全体10万円の70％です。

「半分ずつくらいの印象だったけれど、全体では地域Xが多かった」。こんな気づきがあるかもしれません。50％と100％をそのまま平均した75％ではないところが、少しややこしいですね。

実際の資料は表示の基準や対象範囲が違うこともあるので、数字を足す前に確認が必要です。最初から細かな比率を完成させようとせず、「この地域への重なりが大きそう」と気づくところからでも役に立ちます。

中身が重なっていると分かると、整理しなきゃ、と急ぎたくなるかもしれません。でも、重なりだけでは売買の必要性は決まりません。

意図してその地域を多くしているなら、それは配分の考え方です。反対に、知らないうちに偏っていたなら、まず自分の想定とどこが違うかを書きます。整理のための売却にも、費用や税の取扱いなど別の確認が伴います。

「買う理由が同じ商品を追加し続けていた」と分かれば、次の商品を探す前に立ち止まれる。それだけでも、今回の確認をした意味はありますね。

たくさん持っていると安心、ひとつに絞れば分かりやすい。どちらの感覚もあると思います。でも、本数だけで答えを出さず、自分が何を持っているかを説明できるほうが、見直しの出発点になります。

今日は新しい商品を探す代わりに、今見ている2本の「投資対象」と「方針」を並べてみる。それくらいの作業からでも、中身は少し見えやすくなるはずです。

旧ブログ：株式と債券保有率の再考（ベンジャミン・グレアム氏に学ぶ保有割合）（掲載：2019年4月8日）。記事を書いた事実とテーマだけを参照。旧記事の特定配分・商品推奨・将来の方針は引き継いでいません。
金融庁：資産形成の基本。「分散投資」と元本割れリスクの一般的な説明を確認。
野村アセットマネジメント：目論見書・運用報告書の見方。交付目論見書に投資対象や方針が記載されることを確認。特定商品の勧誘として参照していません。
出典確認：2026年10月21日（UTC）。比較表と計算例・チェック項目は今回作成した説明です。現在の保有資産の推定はしていません。